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資源・エネルギー業界とは

資源・エネルギー業界とは、石油・ガス・金属といった、天然資源の開発(探鉱・発掘・採掘)にはじまり、それらを精製・加工・販売する一連の商流に関わる企業のことを指す。

海外のメジャーな石油会社が、開発から加工・販売までを一貫した操業体制をとっているのに対し、日本企業の多くは原料となる資源(主に石油)調達の大半を輸入に頼っている。開発事業・販売事業に力を注いでいる企業もあるが、精製販売を事業の中心としている企業が多い。

  • 市場規模

    • 2013年度の石油業界の市場規模は28兆9,939億円である。大手5グループ(JXホールディングス・出光興産・コスモ石油・東燃ゼネラル石油・昭和シェル石油)の売上高は25兆5,132億円(シェア合計88.1%)にものぼり、主要企業が業界の売上高の大半を占めていることがわかる。この市場規模はGDPの5.3%にも相当し、国内随一の巨大産業となっている。

       

      業界内に目を向けると、JXホールディングスが売上高10兆7,457億円(シェア37.1%)で業界トップ。次いで、出光興産が売上高5兆0,349億円(シェア17.4%)で2位。コスモ石油が売上高3兆5,377億円(シェア12.2%)、東燃ゼネラル石油が売上高3兆2,411億円(シェア11.2%)、昭和シェル石油が売上高2兆9,538億円(シェア10.2%)と続いている。

       

      業界6位で、資源の探鉱・開発事業に力を入れている、国際石油開発帝石が売上高1兆3,346億円(シェア4.6%)となっており、以上6社までが売上高1兆円を達成している。

  • 市場環境

    • 2006年に、当時業界首位だった新日本石油と新日鉱ホールディングスが経営統合して、JXホールディングスが発足して以来、業界内では不動の地位を築いている。

       

      また、消防法の改正によって設置後40年を過ぎた地下タンクの改修が義務化されたことを受け、高額な改修費用が賄えず多くのガソリンスタンドが廃業する中で、資金力のある巨大企業が勢力を拡大しており市場の淘汰が進行している。

       

      地球温暖化に対する懸念など、石油需要が縮小していることや、いずれ来る資源の枯渇に備えた新しいエネルギー分野での事業展開など、各社とも様々な試みに取り組んでおり、今後業界の規模・構造に変化が訪れると言われている。ただし、依然として巨大な国内需要に下支えられ、市場規模も堅調に拡大している、安定業界であると言える。

  • 業界のよいところ

    • 事業の特性上海外で仕事をする機会も多く、出張・駐在を経て様々なスキル(ビジネススキル・語学)を身につけることができる。給料も高く福利厚生なども充実しており、待遇面では非常に恵まれている業界の一つであると言える。

       

      「石油」に関しては、石油製品や燃料など、最も身の回りに溢れている資源の一つであり、物質的なインフラに携わる業界として社会に与えるインパクトも大きく、仕事の内容にやりがいを感じやすい点も魅力の一つとなっている。

  • 代表的企業

    • JXホールディングス・出光興産・コスモ石油・東燃ゼネラル石油・昭和シェル石油・国際石油開発帝石・三愛石油・富士石油・石油資源開発・富士興産など

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