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素材業界とは

素材業界とは鉄鋼、非鉄金属・電線、繊維、化学品(ガラス・セメントなど含む)、紙・パルプ、業界などの総称である。

素材の元となる原材料(例えば、「紙」であれば「木」など)を仕入れ、素材として加工し、それを様々な製造業の企業(ティッシュやトイレットペーパーのような日用紙製品メーカーなど)に卸すことを業務としている。

いずれもB to Bの企業がメインであり、一般消費者が直接関係を持つことは少ない。

  • 市場規模

    • 素材業界に分類される業界はいずれも市場規模が大きい。

       

      具体的に見てみると、鉄鋼業は国内総出荷額が18兆円(2012年時点)、輸出額でも3.96兆円で日本の輸出総額の5.4%を占め全品目中2番目の金額である(2014年)。非鉄金属・電線の業界の市場規模は、8兆7,093億円(2013年)、繊維業界の市場規模は2兆2,927億円(2013年)、化学品業界の市場規模は19兆7,837兆円(2013年)、紙・パルプ業界の市場規模は3兆6,008億円(2014年度)となっており、いずれの業界も1兆円を超える大規模な産業となっている。

       

      業界内の主要プレイヤーも、いずれも大企業が多く、鉄鋼業界1位の新日鐡住金は売上高5兆6,100億円、非鉄金属・電線業界1位のJX日鉱日石金属は売上高1兆1,560億円、繊維業界1位の東レは売上高2兆0,107億円、化学品業界1位の三菱ケミカルホールディングスは売上高3兆6,562億円、紙・パルプ業界1位の王子ホールディングスは売上高1兆3,472億円と、いずれの業界においてもトップの企業の売上高は1兆円を超えている。

  • 市場環境

    • 鉄鋼業界は中国・韓国のメーカーに押され、一時業績を落ち込ませたものの、2014年には業績を持ち直した。非鉄金属・電線業界は2014年ごろからの銅・ニッケルの価格の低下によって、業績を悪化させる傾向があったものの、各社とも経営を多角化することでこれを回避、2014年は2013年よりも市場規模を拡大している。

       

      繊維業界は、中国などの攻勢に押される一方で日本メーカーならではの品質や技術力の高さで競っている。各社とも事業を多角化し、業績を維持している中、東レが航空機用の炭素繊維分野でボーイングから1兆円もの受注を行うなど、まだまだ競争力を維持している

       

      化学品業界は、原油価格の低下によって業績を回復させたものの、依然として過剰設備などによる業績への負担は依然として厳しいままとなっている。

       

      紙・パルプ業界は、社会のペーパレス化にともなう、紙需要の減退により各社とも経営に苦しんでいる。そんな中、業界最大手の王子ホールディングスが電力小売事業に参入するなど、事業を多角化させることで業績を保っている。

  • 業界のよいところ

    • 素材業界の企業は、いずれも古くから日本を支えてきた巨大企業が多い。原材料価格や市場の変化によって業績が変動することはデメリットと言えるが、前述した東レのように、高い技術力によって世界でも有数の製品を持つ企業もあり、日本を代表する企業としての評価も高い。

       

      また、いわゆる「安定」というイメージも強く、社員定着率(平均勤続年数)が高く、有給休暇の取得率も高い企業が多く、「ホワイト企業」と呼ばれるような企業が多数存在する。

       

      業務上では、原材料の仕入れを海外から行うなど、グローバル展開も積極的に進んでおり、海外経験を積むことができる環境でもある。

  • 代表的企業

    • 東レ・帝人・新日鐡住金・JFEホールディングス・三菱ケミカルホールディングス・旭化成・住友化学・王子ホールディングス・日本製紙など

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